エフルエルダの定期接種はどうなった?令和8年度は見送り、理由と今後

エフルエルダの定期接種は誰が対象?費用と違いを薬剤師が解説
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エフルエルダは、2026年10月1日から75歳以上を対象に定期接種へ加わる予定でした。ところが2026年7月21日、この方針が変わりました。厚生労働省の事務連絡により、令和8年度(2026/27シーズン)のインフルエンザ定期接種では高用量インフルエンザHAワクチンを使用しないこととされ、製造販売元のサノフィも発売時期の延期を公表しています。

この記事では、見送りに至った経緯と理由、令和8年度の高齢者インフルエンザ定期接種で実際に使うワクチン、そしてエフルエルダそのものの抗原量・有効性・副反応のデータを、厚生労働省の事務連絡と添付文書・インタビューフォームをもとに整理しています。

エフルエルダと従来型HAワクチンの抗原量・接種経路・効果・副反応を詳しく比較したい方は、エフルエルダ筋注と従来型HAワクチンの違い|効果・副反応・選び方を薬剤師が解説も参考にしてください。

この記事でわかること
  • 令和8年度(2026/27シーズン)の定期接種でエフルエルダが使われない理由
  • 一度は了承された「2026年10月から75歳以上」がどこで止まったのか
  • 今シーズンの高齢者インフルエンザ定期接種で使うワクチンと対象者
  • 抗原量4倍という設計と、有効性・副反応の実際の数値
目次

エフルエルダの定期接種はどうなった?令和8年度は見送り

結論から言うと、高用量インフルエンザワクチン「エフルエルダ筋注」は、令和8年度(2026/27シーズン)のインフルエンザ定期接種では使用されません。2026年7月21日付けの厚生労働省の事務連絡で、令和8年度の定期接種は引き続き従来の(標準用量の)インフルエンザHAワクチンのみを用いることとされました。

HAワクチンのHAは、ウイルスの表面にあるヘマグルチニンというタンパク質のことです。このHAを取り出して不活化した成分ワクチンが、日本で長く使われているインフルエンザワクチンにあたります。エフルエルダは、このHAの量を増やした高用量タイプという位置づけです。

あわせて、発売そのものも延期になりました。現時点の扱いを整理すると次のようになります。

項目現在の扱い(2026年8月時点)
令和8年度の定期接種エフルエルダは使用しない(導入は見送り)
定期接種で使うワクチン従来どおり標準用量のインフルエンザHAワクチンのみ
国内での入手発売時期が延期。当面は自費でも接種できない
薬事承認2024年12月27日に取得済み(60歳以上・インフルエンザの予防)
今後中止ではなく延期。発売・定期接種化の時期は未定

つまり、「承認されている(薬として使える)」ことと「発売されている(実際に手に入る)」ことと「定期接種に使える(公費の対象になる)」ことは、それぞれ別だということです。エフルエルダは1つ目は満たしていますが、2つ目と3つ目が今シーズンは満たされていません。

「2026年10月から75歳以上が公費で受けられる」という案内は、2026年7月21日より前の情報です。自治体の広報や医療機関の掲示に古い案内が残っていることがあるため、問い合わせを受けたときは、いったん見送りになった点から説明する必要があります。

なぜ見送りになったのか(発売延期の経緯)

方針が決まりかけていたところで止まったため、経緯が分かりにくくなっています。時系列で押さえると、判断がどこで変わったのかがはっきりします。

一度は「2026年10月1日から75歳以上」で了承されていた

2025年11月19日の第72回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会で、高齢者インフルエンザの定期接種に高用量インフルエンザHAワクチンを追加し、その対象を「75歳以上の者」とすることが了承されました。続く2026年2月12日の第64回予防接種・ワクチン分科会で、具体的な規定案(対象者・接種方法・副反応疑い報告基準など)が示されています。

75歳という線引きの根拠は、上乗せ効果が年齢とともに大きくなる傾向と、費用対効果の分析結果です。ワクチン価格を5,000円と仮定した分析では、65歳以上全員に導入しても費用対効果は良好とされたうえで、75歳以上に導入する場合が最も優れると評価されました。効果がないから65〜74歳を外した、という線引きではありません。

ただしこの時点でも、政省令の改正はまだ先の段階でした。分科会の資料では、3価の高用量ワクチンの用法・用量などの情報が確定してから、あらためて諮問を行う方針とされています(出典: 厚生労働省「第64回予防接種・ワクチン分科会 資料1-4」(2026年2月12日))。

製造工程の技術的な課題で供給が困難になった

2026年7月21日、サノフィは、国内製造委託先における一部製造プロセスの確立と検証に想定を上回る期間を要しており、当初の計画どおりの供給が困難になったと公表しました。2026年秋頃の発売に向けて準備が進んでいましたが、そこに間に合わないという内容です。

これを受けて厚生労働省は同日、各自治体宛の事務連絡「令和8年度のインフルエンザに係る定期の予防接種について」を発出し、令和8年度の定期接種は引き続きインフルエンザHAワクチンのみを用いること、高用量インフルエンザHAワクチンは令和8年度の定期接種では使用しないことを通知しました(出典: 厚生労働省事務連絡(2026年7月21日発出))。

つまり、制度として否定されたのではなく、物が間に合わないために今シーズンの運用から外れたということです。自治体は接種券や広報の準備を進めていた段階で、事務連絡でも周知の依頼がなされています。

有効性や安全性が問題になったわけではない

ここは誤解されやすいところです。サノフィは今回の変更が、臨床試験で評価されたエフルエルダの有効性および安全性に影響を与えるものではないと明記しています。副反応の懸念や有効性の否定によって取りやめになった、という事実は公表されていません。

また、日本以外で供給されているエフルエルダには影響がないとされています。今回の問題は、国内での製造工程に限った話だと整理できます。

令和8年度のインフルエンザ定期接種はどうなる?

高用量が使えないだけで、高齢者のインフルエンザ定期接種そのものは例年どおり実施されます。窓口で説明する機会が多いところなので、対象と費用の考え方を確認しておきましょう。

対象は65歳以上と、60〜64歳の該当者

インフルエンザは予防接種法上のB類疾病に位置づけられ、個人の発病と重症化を防ぐことを目的に定期接種が行われています。対象は65歳以上の人と、60歳以上65歳未満で心臓・腎臓・呼吸器の機能の障害、またはヒト免疫不全ウイルス(HIV)による免疫の機能の障害がある人です。

対象令和8年度の定期接種で使うワクチン
65歳以上標準用量のインフルエンザHAワクチン(0.5mLを毎年度1回、皮下注射)
60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能障害またはHIVによる免疫機能障害がある人同上
75歳以上同上(高用量を選ぶ選択肢は今シーズンはない)

B類疾病の定期接種は、本人に接種の義務があるものではなく、希望する人が受ける位置づけです(出典: 厚生労働省「65歳以上に実施している予防接種」)。

費用は自治体ごとに違う(無料とは限らない)

定期接種であっても全額無料とは限りません。自己負担額は自治体が設定するため、無料のところもあれば、2,000円台の自己負担を求めるところもあります。生活保護受給者などは免除される場合があります。金額はあくまで目安で、最新は各自治体の案内で確認が必要です。

エフルエルダの価格については、公定価格(薬価)が定められるものではなく、未発売のため実際の販売価格も決まっていません。審議会の費用対効果分析では5,000円と仮定して計算されていますが、これは分析上の設定値であり、将来の販売価格を示すものではありません。

そもそもエフルエルダとは?抗原量は標準用量の4倍

今シーズンは使えませんが、いずれ発売されれば説明を求められるワクチンです。ここで設計の考え方を押さえておきます。

接種経路や効果、副反応まで含めた詳しい比較は、エフルエルダと従来型HAワクチンの違いを解説した記事にまとめています。

抗原量が標準の4倍(1株あたり15μg→60μg)

エフルエルダは、ウイルスの型(株)1つあたりのHA抗原量が60μgで、標準用量ワクチンの4倍です。標準用量は1株あたり15μgに調整されているため、これを基準にした「4倍」という表現になります。用法は60歳以上の人に1回0.7mLを筋肉内注射で、接種は年1回です。

項目標準用量ワクチンエフルエルダ(高用量)
HA抗原量(1株)15μg60μg(標準の4倍)
承認上の対象年齢生後6か月から60歳以上
用法0.5mLを皮下注射1回0.7mLを筋肉内注射・年1回
狙い一般的なインフルエンザ予防加齢による免疫の衰えを補い、重症化や入院を抑える
令和8年度の定期接種使用する使用しない(見送り)

なぜ高齢者に高用量なのか(免疫の衰えを補う狙い)

年齢を重ねると、ワクチンに反応して抗体をつくる力が少しずつ低下していきます。これは免疫老化と呼ばれる現象で、標準用量のワクチンでは高齢の人ほど十分な免疫応答が得られにくいことが課題でした。

そこで抗原の量を増やし、衰えた免疫でも反応が立ち上がりやすくする、というのが高用量ワクチンの考え方です。つまり、加齢で下がった反応の大きさを、見せる抗原の量で押し上げる設計だと整理できます。だからこそ、承認上の対象も60歳以上に絞られています。

4価から3価への移行が絡んでいる

エフルエルダは2024年12月27日に、4種類の型に対応する「4価」の高用量ワクチンとして承認されました。一方、山形系統のB型株を除外するという世界保健機関(WHO)の指針と、2024年9月の厚生労働省の方針により、国内のインフルエンザHAワクチンは2025/2026年シーズン以降は3価で接種することになっています。

そのためサノフィは、今後は高用量3価インフルエンザHAワクチンとしての発売を目指しているとしています。定期接種化の政省令案が3価の用法・用量などの確定を待つ形になっていたのも、この事情によるものです。

エフルエルダはどれくらい効くとされているのか

定期接種化が検討された根拠になったデータです。数値は主に海外試験での標準用量との相対的な比較であり、流行株やその年の状況、個人差によって変わる前提で読む必要があります。

標準用量と比べた発症・入院の予防

海外で行われた大規模なランダム化比較試験では、高齢者のインフルエンザ発症について、標準用量ワクチンに対する相対的ワクチン有効性が24.2%と報告されています(主要評価項目)。補足的な評価項目では、インフルエンザに関連する可能性のある原因を問わない入院で6.9%、重篤な心肺イベントで17.7%の相対的な上乗せが示されました。

また、デンマークとスペインで65歳以上のべ466,320人を対象に行われた2つの実用的な個別無作為化比較試験を事前の規定により統合したFLUNITY-HDでは、主要評価項目である肺炎とインフルエンザによる入院を、標準用量と比べて8.8%低下させました。副次評価項目では、心肺疾患による入院を6.3%、検査で確定したインフルエンザによる入院を31.9%、原因を問わない入院を2.2%、それぞれ追加で低下させたと報告されています。

いずれも「標準用量と比べてどれだけ上乗せがあるか」を示す数値です。つまり、インフルエンザを完全に防ぐという意味ではなく、標準用量を受けた場合よりも発症や入院が起きにくい方向に働く、という読み方になります。

国内のデータと公的機関の評価

国内では、2020年から2021年に10施設2,100人を対象に行われた第III相のQHD00010試験があります。接種28日後のHI抗体価(赤血球凝集抑制抗体価。ウイルスを中和する力の指標)の幾何平均比と抗体陽転率について、含まれる4種類の株すべてで標準用量に対する優越性が示されました。発症や入院という結果そのものは、主に海外データで評価されています。

公的機関の整理でも、65歳以上で高用量が標準用量より一貫して高い予防効果を示し、年齢が高いほど差が開く傾向があるとされています。たとえばインフルエンザ様疾患の発症に対する相対的有効性は、65歳以上で14.3%(95%信頼区間 4.2〜23.3%)、75歳以上で24.8%(同 12.3〜35.6%)と報告されています(出典: 国立健康危機管理研究機構 国立感染症研究所「高齢者に対するインフルエンザワクチン ファクトシート」)。この年齢差が、75歳以上という線引きの根拠になりました。

入院についても同じ傾向です。原因を問わない入院に対する相対的有効性は、65歳以上で8.2%(95%信頼区間 5.5〜10.8%)、75歳以上で12.2%(同 7.3〜16.9%)、85歳以上で16%(同 9.8〜21.8%)と報告されています。つまり、より高齢で入院リスクが高い層ほど、標準用量からの上乗せが大きくなるという整理になります。

エフルエルダの副反応・安全性はどう報告されているか

高用量で筋肉注射と聞くと、痛みを心配されることが多い製剤です。数値で押さえておくと説明しやすくなります。

主な副反応とその頻度

添付文書では、主な副反応(発現頻度10%以上)として疼痛43.8%、頭痛、筋肉痛、倦怠感が挙げられています。国内第III相試験(本剤群1,049例)で接種後7日以内に認められた特定反応の内訳は次のとおりです。

種類主な症状と頻度(国内第III相試験・1,049例)
注射した場所疼痛 48.0%/紅斑 8.2%/腫脹 7.8%/硬結 5.0%
全身の症状筋肉痛 18.8%/頭痛 10.0%/倦怠感 9.7%

同じ試験の標準用量群では、疼痛31.8%、筋肉痛12.4%、頭痛7.1%、倦怠感5.6%でした。高用量であることと筋肉注射であることから、注射部位の痛みは標準用量より出やすい傾向があります。ただし多くは一過性で、数日のうちに軽快するとされています。

重い副反応と、接種が不適当となる人

頻度はまれですが、重大な副反応として、ショック、アナフィラキシー(急激な全身性のアレルギー反応)、急性散在性脳脊髄炎(ADEM)、脳炎・脳症、脊髄炎、視神経炎、ギラン・バレー症候群、けいれん、肝機能障害、間質性肺炎などが添付文書に記載されています。この記載内容は標準用量のインフルエンザHAワクチンと同じで、副反応疑い報告基準も標準用量に合わせる方針が示されていました。

接種不適当者は、明らかな発熱を呈している人、重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな人、本剤の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあることが明らかな人、そのほか予防接種を行うことが不適当な状態にある人です。予防接種法上の「定期接種対象者から除かれる者」と一致しています。最終的な可否は、当日の診察で医師が判断します。

接種後に受診をすすめる目安

標準用量のワクチンも含め、接種後の説明としてそのまま使える内容です。次のような場合は早めの受診をすすめます。

  • 接種直後に、じんましん・息苦しさ・顔や唇の腫れ・血圧低下など急激なアレルギー症状が出たとき(ただちに受診)
  • 注射した場所の痛みや腫れが強い、または数日たっても引かないとき
  • 腕のしびれや脱力が続く、高熱が続くなど、いつもと違う症状があるとき

今シーズン、患者から聞かれたときにどう説明するか

定期接種化の話が一度報道されているため、「高用量が公費で打てると聞いた」という問い合わせが想定されます。押さえどころを整理しておきます。

「今年は高用量を打てるのか」と聞かれたら

説明の順番としては、①今シーズンは高用量が国内で発売されていないため、公費でも自費でも接種できないこと、②高齢者の定期接種は例年どおり標準用量で実施されること、③見送りの理由は供給の問題であって有効性や安全性の問題ではないこと、の3点で足ります。

そのうえで、高用量を待って接種を先送りする理由はないという点は伝えておきたいところです。標準用量のワクチンも定期接種のワクチンとして有効性が認められており、待っている間に流行期に入ってしまうほうが不利益になり得ます。接種を受けるかどうかの判断は、かかりつけの医師と相談のうえで決めてもらいます。

いつから受けられる?確認先

発売時期は未定です。サノフィは詳細が確定次第あらためて案内するとしており、現時点で「◯年◯月から」と言える情報は公表されていません。定期接種に組み込まれるかどうかも、供給の見通しが立ってから予防接種・ワクチン分科会であらためて審議される流れになります。

確認先としては、厚生労働省の予防接種・ワクチン情報のページ、製造販売元の案内、そして自治体の予防接種担当課の3つです。自治体の広報物に見送り前の案内が残っている場合があるため、掲示物の差し替えも確認しておくとよいでしょう。

よくある質問

エフルエルダの定期接種化は中止になったのですか?

中止ではなく、令和8年度の定期接種では使用しないという扱いです。供給が困難になったことが理由で、定期接種に位置づける方針そのものが撤回されたとは公表されていません。再開の時期は未定です。

自費でなら今シーズン打てますか?

打てません。今回は公費の対象から外れただけでなく、発売時期そのものが延期されています。国内に製品が流通していないため、自費でも接種はできません。

すでに配られた接種券や自治体の案内はどうなりますか?

事務連絡を受けて、自治体が案内を修正する流れになります。高用量を選べる旨の記載が残っている資料は古い情報です。運用の詳細は自治体ごとに異なるため、予防接種担当課への確認をおすすめします。

海外で承認されている同じワクチンも止まったのですか?

日本以外で供給されるエフルエルダには影響がないとされています。今回の供給の問題は、国内製造委託先の製造プロセスに関するものです。北米ではFluzone High-Doseの名称で65歳以上に、欧州では60歳以上に承認されています。

高用量を待って接種を遅らせたほうがよいですか?

発売時期が未定である以上、待つ根拠になりません。標準用量のワクチンも定期接種で用いられ、高齢者の発病と重症化の予防が確認されています。接種時期の判断は、流行の時期を踏まえてかかりつけの医師とご相談ください。

まとめ:エフルエルダの定期接種は令和8年度は見送り

いったん決まりかけた方針が供給の問題で止まったため、情報が混在しやすい状況です。最後に要点を整理します。

エフルエルダの定期接種で押さえる要点
  • 令和8年度(2026/27シーズン)の定期接種では使用しない
  • 理由は国内製造工程の技術的な課題による供給困難。発売も延期
  • 有効性・安全性が否定されたわけではなく、中止でもない
  • 今シーズンの高齢者定期接種は標準用量で例年どおり実施

説明で分かれ目になるのは、「承認済み」と「発売済み」と「定期接種で使える」が別物だという点です。エフルエルダは承認だけが済んでいる状態で、今シーズンは手に入りません。ここを取り違えたまま案内すると、来院してから受けられないと分かる事態になります。

実務としては、まず自治体の予防接種案内と院内掲示に、見送り前の「2026年10月から75歳以上」という記載が残っていないかを確認してください。そのうえで、問い合わせには供給上の理由であることを添えて説明し、標準用量の接種を先送りしないよう案内するのが、今シーズンの現実的な対応になります。

参考文献

本記事の作成にあたり参照した、医薬品の添付文書や公的機関の情報源です。

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この記事を書いた人

花(はな)|病院薬剤師・感染制御認定薬剤師・病院薬学認定薬剤師
病院薬剤師として20年以上勤務し、現在も医療現場でICT(感染対策)やAST(抗菌薬適正使用)などに携わっています。記事では電子添文、インタビューフォーム、診療ガイドライン、公的機関・学会の資料などを確認し、医薬品や感染症に関する情報を分かりやすくまとめています。

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